現代社会ではさまざまな画面で無線技術が使用されています。そんな無線技術を専門に取り扱うのが陸上特殊無線技士です。
陸上特殊無線技士は国家資格で、一定の試験に合格する必要があります。ここではそんな陸上特殊無線技士について解説します。
目次
陸上特殊無線技士とは
冒頭でも紹介した通り陸上特殊無線技士とは国家資格の一つで、陸上にある無線設備を設置・操作するために必要な資格です。
無線の扱いについては電波法で定められており、陸上特殊無線技士は無線設備の操作だけでなく、法的な知識についても身につける必要があります。
陸上特殊無線技士の業務内容
陸上特殊無線技士の業務内容は無線設備の操作・設備がしっかりと稼働しているか、確認するメンテナンス業務・無線設備の故障があった場合の修理などがあります。
例えば、テレビの中継局・インフラ整備や、レンタルネットサーバーを提供している会社、携帯電話メーカーの中継局、基地局など様々な会社で働くことができます。
陸上特殊無線技士の種類は1級・2級・3級の三種類
陸上特殊無線技士の資格は第1級・第2級・第3級があり、取扱える無線の種類や無線の周波数などが異なります。
また、無線設備の規模が違うと必要とされる現場も変わってきます。下記の表で確認していきましょう。
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操作できる無線の範囲 |
必要とされる現場の例 |
|---|---|---|
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1級 |
陸上の無線局の空中線電力500W以下の多重無線設備（多重通信を行うことができる無線設備でテレビジョンとして使用するものを含む。）で30MHz以上の周波数の電波を使用するものの技術操作 |
テレビの中継局・携帯電話の基地局 |
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2級 |
陸上の無線局の空中線電力10W以下の無線設備（多重無線設備を除く。）で1606.5kHzから4000kHzの周波数の電波を使用するもの
上記以外の陸上の無線局のレーダー
陸上の無線局で人工衛星局の中継により無線通信を行うものの空中線電力50W以下の多重無線設備
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警察のスピード違反取締りレーダー・気象レーダー・ハイウェイラジオ局 |
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3級 |
陸上の無線局の無線設備（レーダー及び人工衛星局の中継により無線通信を行う無線局の多重無線設備を除く。）で次に掲げるものの外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作 1. 空中線電力50W以下の無線設備で25010kHzから960MHzまでの周波数の電波を使用するもの 2. 空中線電力100W以下の無線設備で1215MHz以上の周波数の電波を使用するもの |
消防車やタクシー無線の基地局 |
特に最近では、スマートフォンやタブレットの普及により、通信会社の基地局の数が急増しており、第1級陸上特殊無線技士の需要が高くなっています。
無線を取り扱う仕事に就きたい場合は、携帯電話の基地局にある無線設備を扱うことができる、第1級陸上特殊無線技士の資格取得をおすすめします。
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注意！混同しやすい無線に関する他資格との違い
実は、無線に関わる資格には類似するものが多くあります。例として下記の資格があげられます。
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資格 |
扱える無線設備 |
業種の例 |
|---|---|---|
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総合無線通信士 |
陸・海・空のすべての無線設備を扱える資格（通信操作・技術操作） |
海上保安庁・自衛官などの公務員 無線機器メーカー・電気通信事業関係 すべての船舶（特に国際航海の船舶） |
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陸上無線技術士 |
陸上同士での通信を行う無線設備を扱える資格（技術操作） |
テレビ局や携帯電話会社などの配信サービス業 無線機器メーカー・電気通信事業関係 |
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海上無線通信士 |
船舶などの海上にある無線設備との通信を行う無線設備を扱える資格（通信操作・技術操作） |
商船の技術者などの海運業・海岸局 |
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航空無線通信士 |
航空機や管制塔などに設置されている無線設備を扱える資格（通信操作・技術操作） |
パイロット・管制官・整備員などの航空業 |
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アマチュア無線技士 |
個人的に無線設備を扱うための資格（アマチュア無線局の無線設備の操作） |
無線ショップの店員・自動車への無線機取付などの個人向け無線機器の取扱うサービス業 |
※ 第１級総合無線通信士と第１級陸上無線技術士の両方の資格を取得すれば、すべての無線設備の通信操作・技術操作ができます。
また、陸上無線技術士・海上無線通信士・航空無線通信士にはそれぞれ、「操作範囲を一部に」制限した簡易的な資格として陸上特殊無線技士・海上特殊無線技士・航空特殊無線技士が設けられています。
扱える無線設備の範囲は限定されるという点がありますが、資格取得の難易度が低くなっています。
第1級陸上特殊無線技士の資格を取得するメリット
ここからは再び第1級陸上特殊無線技士についてみていきましょう。
第1級を取得すると2級以下の全ての電波の無線設備を取り扱えるため大きな武器となります。今後の社会の変化に対応できるという点でも非常にメリットの大きい資格といえます。
メリット① 需要が高く就職の際の選択肢が多い
スマホやパソコンが普及している現在では、インターネット設備をはじめとした無線設備取を必要としている企業が多くあります。
その分、無線技士の活躍の場も増加しており、テレビ局やIT系の会社、wifiサービス・携帯会社など様々な業種の企業からの雇用案件が数多くあります。
メリット② 将来性がある
最近では携帯電話の5G通信もかなり普及しましたが、今後の通信回線は「6Ｇ」や「7G」が導入される方針となっており、導入するために多数の技術者が必要とされています。
このように、無線設備の分野では、「通信技術を利用した新たなイノベーション」が生まれる可能性が高いため、将来的にも無線技術者の需要は拡大していく見込みです。
第1級陸上特殊無線技士の資格取得の方法
第1級陸上特殊無線技士の資格を取得するためには、国家試験に合格する必要があります。ここからは試験の概要や資格取得方法について解説します。
試験は年度内に3回実施される
第1級陸上特殊無線技士の試験日については公益財団法人 日本無線協会のホームページで案内されています。
試験は年度内に３度「6月、10月、翌年2月」に実施しています。試験に合格すれば、資格を取得することが出来ます。
令和7年度は、6月11日(水)、10月17日(金)、令和8年2月13日(金)に実施されます。
国家試験申込み期間・費用・受験地について
・申込期間
2月試験:12/1～12/20頃、6月試験:4/1～20頃、10月試験:8/1～8/20頃
・手数料
6,300円(2級と3級は5,600円)
・受験地
北海道から沖縄まで11拠点で実施
以上のようになっています。受験予定の方は必ず申し込み期間内に手続きを行いましょう。
公募養成課程を受験することでも資格を取得できる
公募養成課程とは日本無線協会実施する講習を受講し、最終日に行われる試験に合格することで資格を取得することができる教育課程です。
最終日の試験は国家試験より合格率が高く、確実に資格を取得することが大きなメリットです。
しかし、デメリットもあります。それは費用がかかることです。第1級陸上特殊無線技士の受験料が6,300円であるのに対し、公募養成課程の受講料は68,850円と高額です。
業務上の理由で、確実に資格を取得する必要がある場合には良いですが、自分でじっくりと知識を身につけた方が、実際の業務でも活かせるので通常の受験で取得することをおすすめします。
試験内容
試験の内容は、主に電気を利用した信号と通信のシステムが問われ、内容は主に無線工学と法規に分かれています。
無線工学では基礎・A・Bとありますが、基本的には無線の性質・様々な無線に関わる機器の性質や使い方について出題されます。
法規では電波法で規定されている無線を扱う際の法律について出題されます。
全体的に広く詳細な知識が求められるので、しっかりと知識を身につけ、試験に臨みましょう。
仕事につながる！あわせて取りたい関連資格
第一級陸上特殊無線技士と同時に所持しているとメリットの多い資格についても紹介します。これらの資格を持っているとより転職や就職に有利になるでしょう。
電気工事士
無線機器を扱う際には「検査や点検で各所をパトロール」することが多いので、電気工事士の資格も取得していると活躍できます。
電気工事の資格があれば一般用電気工作物の電気工事の作業や取付や細かい調整などのメンテナンスにも従事することが出来るため、電気工事士の資格を併せて持っていると重宝されます。
普通自動車運転免許
定番の資格ではありますが、各地の設備の点検やメンテナンスを行うために、車で移動することが多いので普通自動車運転免許は取得しておいた方が良いでしょう。
まとめ：第一級陸上特殊無線技士の需要は高い！
無線の取扱いについては電波法で定められており、法律を守らないと懲役2年以下、罰金刑などの罰則があるため、陸上特殊無線技術者の責任は重いです。
しかし、無線設備はもはやなくてはならない重要な設備であり、責任が重い分、会社の基盤を担うやりがいある仕事でもあります。
また、無線の技術者は需要が多く、今後も技術の進歩により需要は拡大していくでしょう。そのため、無線の技術者を募集している企業も多く、陸上特殊無線技士を取得しておけば、就職の際に評価されるため、取得するメリットは大きいといえます。
今後、無線を利用した職場で働いていくことを考えている方にはおすすめの資格なので、是非取得しておきましょう。SATの第一級陸上特殊無線技士講座なら理論をしっかりと学習できるので、その後の資格取得にも有利です。